ブログ | サイテック｜岡山・倉敷の電気制御工事・電気回路設計・工場IoT化

昨今は、カーボンニュートラル対応のために、企業全体のCO2排出量として自社排出量となるScope1,2、サプライチェーン排出量となるScope3の算定および削減が求められてきています。

また、企業全体のCO2排出量を削減するためには、より製造現場に削減活動を落とし込むことが大切です。

つまり、設備別･ライン別のCO2排出量を算定および可視化し、現場ごとに削減目標を立てる必要があります。

そこで今回は、設備別･ライン別にCO2排出量を可視化することが可能な｢“安くできる”電力量の可視化 無線機IoT｣をご紹介いたします。

このようなお困りごとはありませんか？

✅ 親会社からカーボンニュートラル対応を要請されたが、何からすべきかわからない・・・

✅ 省エネ対策のために設備・ラインごとの電力量を知りたい・・・

✅ 温度や水量などのデータを遠隔で把握して点検の手間を省きたい・・・

✅ 監視システムを導入したいが、配線工事ができない ・・・

✅ セキュリティの問題でクラウドを使用した遠隔システムが導入できない・・・

電力量の可視化(CO2排出量可視化)無線機IoTとは？

通常、設備別･ライン別に使用電力量を可視化しようとすると、どうしても測定点が多くなり、設備が分散している場合には配線工事費が高額になってしまうケースや、配線ができないというケースがあります。

｢電力量の可視化 無線機IoT｣は、LoRa無線を使用することにより、後から配線が難しい場所でも、配線工事なしで電力量の可視化が可能になります。

それにより、設備別･ライン別のCO2排出量の算定および可視化が可能になり、現場での削減活動につなげていくことができます。

以下にこの無線機IoTの４つの特徴をご紹介します。

特徴１．クラウドを使用せず月額利用料は０円！

会社のセキュリティ方針上、クラウドを使用したシステムは導入できないという場合はよくあります。

この無線機IoTは、システムがローカルで完結しておりクラウドは使用しません。

そのため、上記のような会社でも導入が可能です。

また、月額利用料や通信料もかからず、必要な費用は機器代のみです。

特徴２．配線工事不要！見通し5kmまで通信可能

無線機を取り付けるだけなため、配線工事が不要です。

現場と事務所の間に道路を挟んでいる場合は特に、配線工事費用が高くなってしまいますが、無線で問題なくデータを飛ばすことができます。

特徴３．わずか30万円からスモールスタート

親機と子機を1セットとし、ミニマム30万円ほどで導入が可能です(※CTは別)。

まずは一台のみ導入して効果を試し、効果を実感してから他の箇所にも追加設置することが可能です。

測定点を増やしたい場合は、子機を1台あたり6万円前後で導入できます。

特徴４．見通し5kmまで通信可能！

一般的な920MHz帯の特定小電力無線は見通し約1kmの通信距離なのに対し、LoRa無線は見通し5kmまで通信可能です。

壁や障害物が多い場合も、環境によって異なりますが約500mほど通信ができるため、問題なく使用できる場合が多いです。

通信が不安な場合は中継器を設置することも可能です。

電力以外のデータを集計し、異常監視も可能

ここまでは、CO2排出量算定の為の電力量に集中してご説明しましたが、電力以外の様々なデータも集計可能です。

工場排水のpH計測値やTOC、工場内の室内温度・湿度、離れた場所にあるタンク内の水位など、様々なデータを無線機で中央監視することが可能です。

これまでは、毎日複数回スタッフが現場に行って検針作業を行っていたものが、事務所で常時データを監視できることによって、生産性向上につながります。

また、しきい値を設定してそれを超えたときには即時に通知できる機能もあるため、異常の早期発見・早期対応も実現できます。

現場の保全担当者は忙しく、人手が足りない場合も多いですが、そのような方にこそ無線機を使用したデータ集計がおすすめです。

無料通信確認サービスのご紹介

無線通信に不安があるという方、ご安心ください。

導入を検討されている方向けに、みなさまの工場内で無線機の通信強度の確認サービスを無料で行っています。

通信強度に応じて、機種選定および中継器の必要可否を判断いたします。

※通信強度のログデータは取得できません。

ご興味のある方は、お気軽に以下のフォームよりお申し込みください。

お申込みはこちら

世界的に環境への意識が高まり、脱炭素の流れが進んでいます。

日本においても、近年では大手企業からの要請や金融機関からの取り組みにより、中小企業でも脱炭素への取り組みが求められるようになってきました。

しかし、脱炭素といっても何から取り組めばよいかわからないという方も多いのではないでしょうか？

そこで、脱炭素の進め方とその第一歩である電力監視についてご紹介します。

脱炭素経営の具体的な進め方

脱炭素経営の進め方は、自社での削減活動と外部開示からなります。

STEP0～4が自社での削減活動、STEP5が外部開示となります。

STEP0：脱炭素･気候変動対策に取り組む意義理解･目的設定

まずは、経営陣が脱炭素･気候変動対策に取り組む意義を理解し、会社全体で取り組む目的を設定および整理していきます。

脱炭素経営は、経営陣がコミットすることが必要です。

STEP1：現状のCO2排出量の算定

現状の排出量を把握することがスタートです。Scope1～2（必要に応じてScope3）において、どの部分の排出量が多いのかを感覚ではなく、実際の数値化することで可視化します。

STEP2：CO2排出量削減ポテンシャルの把握

Scope1～2の削減ポテンシャルを概算で算出していきます。

自社努力では削減できないものや中長期的に削減を考える必要があるものも存在します。

STEP3：CO2排出量削減戦略の策定（ロードマップ策定）

2030年、2040年、2050年に向けた排出量の削減目標を立てて、かつ、実行の戦略を構築していきます。

国際イニシアチブへの加盟や環境報告書での情報開示も視野に入れた戦略が大切です。

STEP4：CO2排出量削減施策の実行

構築した戦略を基に実行していきます。

年次目標、月次目標に対する推進状況を可視化し、さまざまな削減手法に取り組みながら推進していくことが大切です。

最後は環境価値で調整します。

STEP5：環境レポート作成･ステークホルダーへの共有

環境報告書、サスティブナブルレポートを作成し、サプライチェーン、バリューチェーン上のステークホルダー、金融機関へ自社の取り組みを共有していきます。

また、WEBサイト等で消費者への共有もおこなっていきます。

全体だけでなく系統ごと、時間ごとの電力監視が重要

上記のSTEP１にあったように、まずは現状どれくらいCO2を排出しているのかを把握するのが重要です。

そこで必ず必要となるのが使用電力の測定です。

電気を発電するにもCO2が排出されており、SCOPE2に分類されます。

また、最近は特に世界情勢などから電気代が高騰していることもあり、電力監視と削減は多くの事業者にとって急務となっています。

まずは全体の電力量をリアルタイムで監視します。

電力使用量を毎月の明細で確認するのではなくリアルタイムで見ることで、デマンド値をコントロールするなどの対策をとることができます。

ただし、全体の電力量を知るだけではさらに具体的な対策を講じるには不十分です。

具体的にどの設備・ラインで多くの電力を使用されているのか、どの時間帯でどれくらい電力を使用しているか、使用電力量を削減できる余地はどこにあるのかを知ることで、削減のための対策を講じることができます。

そのため、系統ごと・時間ごとの電力監視ができるシステムを導入することが重要と言えます。

電力監視システム導入のための工事はサイテックにお任せください

系統ごとの電力監視を行うとなると、各系統の制御盤や配電盤にデータロガーとなる機器を接続するなどの工事が必要となります。

私たちは岡山県を中心に制御工事を行っている電気制御のプロフェッショナルです。

自社の工場で脱炭素を進めたい、電力監視を実現したいとなった際は、ぜひ私たちにお任せください。

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近年、AIやIoTの技術が進化し、工場においてもIoT化、スマートファクトリー化が進んでいます。

そのIoT化、スマートファクトリー化の第一歩として導入すべきなのがセンサです。

古い工場の場合、まだまだセンサの導入によって改善できる箇所が多く存在します。

以下のような悩みを抱えている方は、センサの種類と役割を理解し、状況に適したセンサを導入することをおすすめします。

　□人的ミスを減らし、製品の品質を均一化したい

　□熟練工の高齢化が進んでいるため、自動化を進めたい

　□省人化、省力化してコストダウンしたい

　□作業員の安全を確保したい

　□製造ラインの変更に伴い、作業の効率化を図りたい

センサの種類

まずは各センサがどのように物体等を検知しているのかを確認し、皆様の事業所にどの種類のセンサが適しているかを理解する必要があります。

光を使用した検出

過電流を使用した検出

接触を使用した検出

先端部分の接触子に個体を接触させることで検出します。

他のセンサと比べ、耐久性や導入コストでは劣りますが、直接接触して検出するため、より高精度で検出することができます。

画像を使用した検出

わたしたちは、最適なセンサの選定から設置を一貫して行います